家を建てる際に、このまま賃貸の方が良いのか、マイホームを建てた方が良いかわからないですよね。
家賃を支払い続けるなら、持ち家を建てた方が良いと考える方もいらっしゃるでしょう。
そこで今回は、賃貸と持ち家におけるそれぞれのメリットとデメリットや、それぞれにかかる費用をご紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。

持ち家のメリットとデメリットとは？

持ち家のメリット

ここでは、持ち家を手に入れた場合のメリットについて5つ紹介します。

 まず1つ目は、資産になることです。

家賃を支払っても自分の資産とならない賃貸住宅と異なり、持ち家は自分の資産になります。
将来的にお金を要する状況になった際に売却するといった選択肢を持つことができ、子どもに資産として残すこともできます。

近年自宅を担保に設定することで、都度もしくは年金形式で借り入れが可能なシニア向けの融資制度である「リバースモーゲージ」が出てきました。この制度を利用すると、生きている間は返済が不要となってなり、亡くなった後に自宅を売却することで返済する仕組みになります。

 話をまとめると万が一の場合に持ち家という資産を有効活用して資金を得られる安心感は大きいといえます。
立地などの状況や地域開発によっては土地の価格が上がることも考えられるため、次世代への財産として検討できる点も持ち家のメリットといえるでしょう。

2つ目は、住宅ローン完済後は、固定費を抑えられることです。
住宅ローンの支払いが完了したら、毎月の返済がなくなるため、固定費の出費を抑えることが可能になります。
退職して収入が低減する時期などに住宅ローンの完済時期を合わせると、資産の取り崩しを防ぎやすくなるでしょう。
ただし、分譲マンションの管理費や建物の管理費用、固定資産税などの税金は、住宅ローン完済後も必要になるため注意してください。 

3つ目は、外観・間取り・設備を比較的自由に変更できることです。
注文住宅を建てる場合は、家の外観や設備、内装を自由にデザインできるため、より理想的な住宅に住むことが可能です。
賃貸よりも好条件かつ好みの物件に住めることは大きなメリットと言えます。

4つ目は、住宅ローンの団体信用生命保険を利用できることです。
団体信用生命保険は住宅ローンの債務者が死亡、あるいは所定の高度障害状態になった際に保険金によって住宅ローンの残債が完済される制度になります。
住宅ローン商品次第では、上乗せ金利などの負担がかからずに加入が可能です。

 団体信用生命保険は、住宅ローンの債務者に何かあった際に有効です。
家族に住宅ローンの負担をかけることがなく、賃貸住宅にない安心できる仕組みと言えます。

5つ目は、税制優遇制度を活用できることです。
住宅ローンで住宅を建てる際には、一定条件を満たせば住宅ローン控除を受けることができ、税金面で優遇されるという点は、賃貸住宅にはない制度と言えます。

 以上が5つのポイントが持ち家のメリットになります。

自分の資産として持ち家に住むことで得られる恩恵は様々あり、経済的に余裕があって、かつ住む家にこだわりがある方は持ち家はメリットが大きいでしょう。

持ち家のデメリット

次に、持ち家を手に入れた場合のデメリットについて4つご紹介していきます。

 まず1つ目は、住む場所や間取りが固定されることです。
住宅ローン利用中は、引っ越しても返済義務がなくなりません。
基本的に一度持ち家を建てたら、住む場所が固定されます。

しかし、住宅を建てた後に子どもが生まれたり、独立したりして家族構成が変化すれば、手狭になったり部屋を持て余したりする可能性があり、転職や転勤で生活拠点が変わる際には、住宅ローン返済と赴任先で家賃を二重に支払う必要があり、負担が生じるでしょう。 

2つ目は、建物管理を自分で行う必要があることです。
建物の設備の管理は全て自己負担で行う必要があります。
自分で専門の業者などを手配し、修繕や修理に要する費用も全額自己負担となり、いつ起こるかわからない故障は家計にも影響します。

3つ目は、固定資産税などの税金がかかることです。
住宅の所有は、固定資産税や都市計画税などの税金が発生します。
住宅ローンを組む際には、ローンの返済に加え、税金の支払いまで含めた資金計画を立てる必要があります。

4つ目は、自然災害や火災などのリスク・火災保険料の負担がかかることです。
持ち家の所有者が火災保険や地震保険に加入して備えることが一般的ですが、その分保険料の負担が生じますし、カバーできない分は自己負担となるため注意が必要です。

以上の4つが持ち家のデメリットです。

持ち家は行動が制限されるため、その点は事前に把握しておくとよいでしょう。 

賃貸のメリットとデメリットとは？

賃貸のメリットとは？

ここでは、賃貸のメリットを3つ解説します。

まず1つ目は、ライフスタイルに合わせて間取りや住む場所を変更できることです。
子どもが生まれたり、現在よりも部屋が必要になったりしたタイミングで広めの家に引っ越せます。
また、転勤時には勤務先周辺の住宅に引っ越せるなど自由に住宅を変更でき、状況次第で住み替えられるのはメリットと言えます。

2つ目は、建物・設備のメンテナンス、故障や交換時に費用がかからないことです。
部屋に備えられている設備が経年劣化で故障した際にも、修理や交換にかかる費用は不動産管理者が負担することが一般的ですよね。
故意に破損した場合を除き、基本的には入居者の負担はない点もメリットと言えます。

3つ目は、固定資産税を支払う必要がないことです。
持ち家の場合は、固定資産税や都市計画税などの税金がかかりますが、賃貸であれば税金を支払う必要がありません。
賃貸は基本的に賃料や共益費と更新料を支払います。
固定資産税を支払う必要がない点は、賃貸のメリットと言えます。

賃貸のデメリットとは？

次に、賃貸のデメリットを4つ解説します。

まず1つ目は、退職後の家賃の支払いが課題であることです。
現代は、人生100年と言われる時代と言われており、賃貸住宅に住み続ける選択をすれば、長期にわたって家賃を支払う必要があります。
退職後、年金暮らしとなった際も家賃の支払いが継続することを考えると老後資金を多めに用意する、あるいは退職時期を後ろ倒しにするといった対策をとる必要があるかもしれません。

2つ目は、自由にリフォームできないことです。
賃貸物件はリフォームが禁止されていることが多いです。
そのため、間取りや設備の変更などは基本的にはできません。
希望に近い物件を選べますが、注文住宅のように希望通りに設備や間取りを選択できない点もデメリットといえます。

3つ目は、高齢になった際に新規契約がしにくい傾向があることです。
オーナーが家賃支払い能力や死亡事故等の不安を感じやすい理由から、賃貸物件の新たな契約が高齢になると、困難になると言われています。
また、保険会社の審査に通りにくいといった要因もあり、年齢が理由で契約を断られ、希望する通りに引っ越せないリスクも考えておかなければいけません。

4つ目は、自己資産にならないことです。
どんなに家賃を支払っても、自分の資産にはなりません。
一生涯支払いが継続しますが、数十年住んで家賃を支払ったとしても自分の資産にはならないです。
また、高齢になり年金暮らしになると、物件の更新が断られるケースもあります。

賃貸では、住む場所や間取りの制限、一生涯の家賃支払いがデメリットなため、把握しておきましょう。

持ち家が向いている人と賃貸が向いている人の違いは？

持ち家と賃貸には経済的な面や、職業の面で違いがあり、それぞれメリットとデメリットがあります。
ここでは、どんな人が持ち家・賃貸に向いているのかを解説します。

まず、持ち家が向いている人の特徴を示します。

・退職前に住宅ローンの返済が終えられる人
・安定した収入を得ている人
・賃貸には比較的少ない4LDK以上の部屋数を確保したい人
・計画的に貯蓄している人
・通勤通学の変化に配慮する必要がない人

次に、賃貸が向いている人の特徴を示します。 

・転勤が多く、住む場所が定まっていない人
・収入が不安定な人
・健康上に配慮する必要がある人
・住宅ローンとはいえお金を借りたくない人 

以上、持ち家と賃貸それぞれの向いている人の特徴を解説しました。
経済的に余裕があり、通勤や通学の変化に配慮する必要がなければ持ち家は有効的です。
対して、収入が安定していない人や、仕事の都合上住む場所が変わりやすい人は賃貸が向いているでしょう。
ここで解説したことを基に、自分がどちらに向いているか考えていただくことをおすすめいたします。

賃貸と持ち家の支払額の内訳とは？

まず、初期費用についてです。

賃貸の場合は敷金や礼金、仲介手数料等の諸々の費用を入れると家賃の4ヶ月から6ヶ月分になるのが相場ですが、最近は敷金、礼金が必要ない住宅も増えてきています。
一方で持ち家の場合は、契約時の印紙代や登記料などの諸費用も支払うのが一般的です。

次に、毎月の費用についてです。
賃貸の場合は、家賃に管理費を足した費用を支払うのが一般的です。
一方で持ち家の場合は、戸建て住宅ならローン支払い、マンションの場合はローン支払いに加えて管理費や修繕積立金を毎月支払います。
さらに購入物件には、毎年固定資産税の支払いがありますので注意しましょう。

以上、賃貸と持ち家の支払額の内訳を把握しておくと後悔のない住宅選びを行っていただけるかと思います。

まとめ

今回は、賃貸と持ち家のメリット・デメリットをそれぞれ解説しました。
コスト面に加えて、ライフスタイルを考えて適した方を選択することが大切です。
それぞれ金銭的な面でどちらの暮らしが適しているか、職業や家族構成を基に入念に考えましょう。
賃貸と持ち家でお悩みの方は、この記事を参考にしていただけると幸いです。